古い家は地震に耐えられる?地震対策すべき家の4つの特徴や避難場所を解説!

創業昭和44年。手仕事による本物の家づくりを追求するさいたま市岩槻区の笠巻工務店です。

地震大国日本に住んでいる私たちは、常に地震のリスクと隣り合わせの生活をしています。いつ訪れるわからない大地震に備えて、家具を固定したり家の耐震性をチェックしたりするなど防災意識を高めておくことは大事ですよね。特に築年数の経っている古い家は、建てられたときの耐震基準が今とは違うので、現在の基準に合わせて耐震補強工事を行うなど何らかの対策が必要といえます。

今回のコラムでは、築年数の古い家の耐震性や補強工事について解説していきます。

古い家は地震に耐えられる?

古い家と一口に言っても、どれくらい古いのかによって地震に対するリスクは変わってきます。建築基準法の改正は頻繁に行われていますが、耐震基準に関係するものとしては1981年と2000年の改正があります。特に1981年の改正ではそれまで震度5強程度の揺れに対して、家屋が倒壊・崩壊しないという基準だったところを、新たに震度6強~7程度の揺れでも家屋が倒壊・崩壊しないことを基準とし、これは新耐震基準として現在も適用されています。このことから、古い家の中でも1981年以前に建てられた家は大地震に耐え得るほどの耐震性ではないと考えることができます。

近年多発する大雨や台風など、大地震以外の自然災害でも倒壊のリスクはあるので、1981年以前に建てられた家にお住いの方は、一度耐震診断を受けることをおすすめします。

 

地震対策をすべき古い家の特徴とは

壁に亀裂が入っている

日本の古い木造住宅の中でも、柱と梁で建物を支える在来工法で建てられているものに関しては、例え壁に亀裂が入っていたとしても倒壊までのリスクはありません。しかし、木造壁式工法(いわゆるツーバイフォー)によって建てられている場合は壁が建物を支える役割を果たしているため、そこに亀裂が入っているということは、耐震性が弱くなっていることを示します。いずれの工法で建てられたにしても、亀裂が入っていること自体が問題なので、一度専門家に見てもらうとよいでしょう。

床がぶかぶかする

床がぶかぶかする原因としては、床材の劣化あるいは腐食が考えられます。経年劣化やシロアリ被害などによる腐食は、家の強度に影響する深刻な問題です。床のぶかぶかは毎日の生活に支障をきたすだけではなく、大地震の時に深刻な被害をもたらすので早いうちに対策をしましょう。

天井から雨漏りしている

天井からの雨漏りが発生するのは屋根の劣化が原因であることがほとんどです。屋根の不具合や劣化は、耐震性への影響だけではなく台風の際に屋根が飛んでしまう恐れもあるので、雨漏りを修理する際に屋根全体の点検もしましょう。

柱にひびが入っている

柱は建物を支える上で重要な役割を果たしている構造部分なので、たった一本の不具合や劣化が全体のバランスに大きな影響を及ぼす可能性があります。柱のひびは放置せずに、早急に専門家にみてもらいましょう。

 

古い家では地震対策ができないケースもある

耐震補強などの地震対策は、どのような家にでも施せるわけではありません。あまりにも古く構造自体が歪んでいるような家の場合は、耐震補強をしたとしても抜本的な解決にはならない場合もあります。そもそもの歪んでいる原因が地盤沈下など、上物以外が原因ということもあるので、そうなるといっそのこと建て直した方がよいでしょう。

仮に地盤沈下が原因だとしても、地盤を固めて建て直すのであれば同じ場所にちゃんとした家を建てることができます。

昔の地盤調査は今ほど厳密ではなく、「このあたりは地面が堅いから大丈夫」という風に職人が感覚的に判断をしてしまうこともありました。それが後々あだとなって、家の歪みとなってしまうのです。

建て直しは費用的には高くなりますが、傾いた家をその場しのぎで耐震補強するくらいなら、長期的にみて建て直しの方が費用的にも安全面でもおすすめです。

古い家の耐震性を高める補強とは

基礎の補強

基礎にアラミド繊維を塗ったり、アラミド繊維の上からさらにエポキシ系の樹脂で固めたりする方法があります。アラミド繊維とは耐熱性・耐久性に優れ、摩擦や引っ張りにも強い性質を持つスーパー繊維です。この方法はもっとも簡易的な耐震補強として広く行われています。鉄筋が入っていない木造建築に向いている工法です。

費用:15坪で50万円〜

 

基礎の補強

床を剥がしてから基礎を補強するので、大掛かりな工事となります。基礎材である根太・大引きを交換します。既存の基礎の撤去が難しい場合は、隣に新しい基礎をつくって結合さえる方法もあります。

費用:部分補強100万円〜 全体補強300万円〜

 

耐震金物による接合部の補強

土台と柱、梁と柱の接合部を金物で抜けないように補強する方法があります。耐震性能を上げる金属には、筋交いプレートやホールダウン金物、アンカーボルトなどたくさんの種類があるので、接合箇所によって適切な耐震金物を選んで設置します。戸建ての接合部をすべて補強しないと意味ないので、大がかりな工事となります。

費用:100万円〜

 

柱の交換

柱を交換します。柱は構造の要なので、不具合や劣化はダイレクトに耐震性に影響します。床下などの見えていない柱もシロアリ被害にあっている可能性があるので、家中の柱を隈なくチェックし、必要に応じて交換しましょう。

費用:80万円〜

 

耐力壁を増やす、筋交いの補強

耐力壁とは、建築物において地震や風などの水平荷重に抵抗する能力をもつ壁のことで、筋交いとは対角線に配置された木材で、片側1本だけの片筋交いと2本が交差するたすき掛け筋交いがあります。これらを増やすことによって耐震性は向上します。

費用:80万円〜

 

古い家の地震対策で使える補助金はある?

防災の観点から古い家の耐震工事は国や市区町村から推奨されているので、ほとんどの自治体で耐震補強工事に対する補助金・助成金制度があります。条件や金額については自治体ごとに異なるので、お住まいの市区町村に確認する必要があります。

笠巻工務店が拠点にしているさいたま市の耐震補強工事に対する助成金ついては、以下のようになっています。

「戸建て住宅の場合は、1棟につき耐震補強工事に要した費用(延べ面積に床面積1平方メートルにつき3万4,100円を乗じた額を限度とする。)の2分の1に相当する額。たただし、120万円(非木造で緊急輸送道路閉塞建築物に該当する3以上の階数を有する場合は360万円)から第21条の規定により確定した耐震補強設計に係る助成金の額を減じた額を限度とする。」

この他にも耐震診断や耐震設計などに対する助成金もあるので、併用するとさらに費用を抑えることができます。

助成金の対象となる耐震補強工事は、耐震等級1(新耐震基準相当)以上にすることが条件となっていることが多く、仮に1981年以前に建てられた戸建住宅を耐震等級1以上にするとなるとかなり大がかりな工事になります。しかし、実際にそこまでの工事を施さなくても耐震性能を十分に高めることはできます。助成金を受け取るために過剰な耐震工事をして費用が高くなってしまうよりも、助成金の対象にはならない簡易な工事をしてトータルで費用を抑えるほうが得策かもしれません。制度を利用するかどうかは、慎重に決めましょう。

出典:さいたま市【令和4年度】耐震補強等助成事業(戸建住宅の耐震補強工事)

https://www.city.saitama.jp/001/007/002/p022061.html

 

古い家で大地震が起きたときの避難場所

落下物・転倒物が少ない場所

地震が起きた時の基本中の基本、落下物・転倒物から身を守ることは大事です。キッチンやリビングにいるときは、調理器具や食器の落下から身を守るためにテーブルの下に隠れましょう。タンスや食器棚は日頃から壁に固定するなどして転倒防止対策をしておき、さらに高いところに重いものを収納しないようにしましょう。

 

閉じ込められない場所

地震が発生したら、避難経路を確保することも大切です。地震で柱や壁が歪み、ドアが開かなくなることもあるので、浴室やトイレなどの閉所にいるときは要注意です。「トイレは安全」という説もありますが、トイレ内の空間自体は守られているかもしれませんがトイレに閉じ込められて避難ができなくなることの方が危険なので、揺れを感じたらドアを開けましょう。

 

補足:2階にいるときは慌てて降りない!

2階にいる場合は慌てて下に降りずに、揺れがおさまるまで2階の安全な場所にとどまってください。慌てて階段を降りると転んで怪我をすることもあるので、揺れがおさまって落ち着いてから降りて、避難経路を確保しましょう。

 

まとめ

古い家は耐震性の問題だけではなく、雨漏りや隙間風、冬場の底冷えなど生活に支障をきたす深刻な問題も引き起こすので、一度専門家にみてもらうことをおすすめします。特に1981年以前に建てられた家は耐震基準が異なるので、現在の基準を満たすように最低限の補強工事だけでもしておくと安心でしょう。

私たち笠巻工務店は、古くから宮大工として数多くの寺社建造物を手がけてきました。木の性質を知り尽くし、木造建築の構造や強度に対する豊富な知見があるからこそ、私たちは自信を持って耐震診断や耐震補強工事が可能です。社内には耐震診断士や既存住宅状況調査技術者もおりますので、お住いの家の強度や耐震性に不安がある方はお気軽にご相談ください。予算との兼ね合いで必要な補強工事を複数組み合わせてご提案させていただきます。