創業昭和44年。手仕事による本物の家づくりを追求するさいたま市岩槻区の笠巻工務店です。
築10〜20年、そろそろ住宅の耐震性が気になっていませんか？住宅の耐震性を高めておけば、たとえ東日本大震災のような地震が発生しても、倒壊するリスクを大きく軽減できます。また耐震性を強化することは、大切なご家族とあなたの命を守ることにも繋がります。耐震性に不安を感じている方は、本記事を参考にして耐震補強を検討してみてはいかがでしょうか。
耐震補強が必要な住宅とは？
耐震補強が必要な住宅の特徴としては、主に下記が挙げられます。
地盤が悪い土地にある
「川に近い家」や「水に関連する地名に建つ家」は、地盤が悪いため注意が必要です。
地盤が悪いと地層が弱かったり地耐力（地盤が建物を支える力）が低かったりするため、大きな地震の際に倒壊する危険性が高いです。
「新築なら大丈夫」と思う方もいるかもしれませんが、地盤調査をしっかりしていないと安心はできません。実際、新築で地盤沈下した家を耐震補強した経験がありますが、建設時の地盤調査が足りていないことが原因でした。
地盤の数値や地層は調べることができるので、気になる方は業者に問い合わせてみるのがオススメです。
旧耐震を基準に建てられている
昭和56（1981）年以前に建てられた家は、旧耐震基準をもとにしているため耐震性が低いです。建築基準法は昭和56年に大きく改定され、旧耐震基準と新耐震基準では基礎の構造や筋交いの量など規定が大きく変わっています。現在では「数百年に一度の地震（震度6～７）でも倒壊しないこと」が耐震等級の基準１とされていますが、昭和56年以前の建物はそれすら満たしていないものがほとんどです。
倒壊リスクの高さから、多くの自治体が旧耐震基準の家が耐震補強する際に助成金を出しています。それほど危険性が高いということなので、早めの耐震補強をオススメします。
基礎が割れている
家の基礎部分に0.3mm以上のひび割れがある場合、耐震性が非常に低くなっています。ひび割れの原因は、「地盤沈下」「コンクリートの劣化」「想定外の力がかかったことによる基礎部分の捻じれ」などさまざまです。そのままにしていると亀裂が大きくなり倒壊リスクが高くなってしまうので、ひび割れを見つけたら早めに業者に確認してもらいましょう。
建具が開きづらい
建具が開きづらい場合、構造上の問題がある可能性が高いです。
「ただ古くなっただけ」と思うお客様が多いですが、実際に調査すると地震や地盤沈下によって建物が歪んでいるケースが少なくありません。そのままにすると家の耐震性が落ちてしまうので、気になる方は業者に相談してみるのがオススメです。
耐震補強の流れ
弊社では、「耐震診断→補強案とお見積りの提出→工事」の流れで耐震補強を行っています。
耐震診断
耐震診断では、下記を中心に家の劣化具合を見ていきます。
・基礎コンクリートの状況
・土台部分の木材の状況
・筋交いの厚み、量、柱の太さ
・シロアリの有無
・外壁の状況
・屋根の状況
・塗り替えの有無
塗装のような一見関係ない部分でも、実は耐震性に大きく関わっています。
１日がかりで家の状況を隈なく調べたら、診断結果をレポートでまとめます。
補強案とお見積りの提出
耐震診断の結果をもとに、補強案とお見積りをご提案します。
弊社ではすべての補強案を行ったパターンをまずお出しし、お客様のご予算に合わせてプランを修正・提案しています。
補強案の中には「絶対にやるべき箇所」と「余裕があったらやったほうが良い箇所」の２つがあるため、どこまで補強するかお客様のご希望に合わせて決めています。
耐震補強というと基礎や柱の強化といった大がかりな工事をイメージされる方が多いですが、小さな工事でも家の耐久性をアップさせる効果があります。
例えば、水回りを交換してシロアリを寄せ付けなくしたり、水回りを消毒してシロアリを駆除したりすることも立派な耐震補強の一つです。
工事
プランが決まったらいよいよ工事に入ります。
工事にかかる期間は１～２か月が目安。「工事中は家に住めない」というイメージがありますが、プランやお客様のご要望によっては住み続けられる場合もあります。
住みながら補強するプランもご提案できるので、お気軽にご要望をお聞かせください。
耐震工事の種類
耐震工事の主な種類としては、「基礎を補強する」「耐力壁を入れる」「屋根を軽くする」の3つが挙げられます。それぞれの内容を見ていきましょう。
基礎を補強する
基礎補強は主に「繊維シートを貼り付ける」「新しい基礎を追加する」「基礎を造り直す」の3つの工事に分けられます。
基礎の状態にもよりますが、ひび割れの補修など床下を解体せずに補強する比較的簡単な工事も可能です。
基礎は建物の中でも最も重要な部分で、建物を一体化させてしっかり支える役割があります。基礎が不安定だと上部をどんなに頑丈にしても効果がないため、耐震性のためには基礎を強化するのが大切です。
耐力壁を入れる
耐震工事では耐力壁を家全体にバランス良く配置します。耐力壁とは筋交いなどが入った耐震性の高い壁のこと。横からの力に抵抗し、揺れから家を守る効果があります。
構造を補強する際は、木材と木材を補強金物でしっかり固定することも大切です。接合部を補強金物で緊結することで、地震による揺れで筋交いや柱が引き抜かれるのを防ぐことができます。
屋根を軽くする
日本瓦や土葺き瓦など家の屋根が重い場合は、軽い屋根材に葺き替えます。地震の力は地面から遠く・重量が重い部分ほど強く影響するため、屋根が重いとその分揺れやすくなってしまうからです。建物に負担がかかると倒壊のリスクも高まるため、昔ながらの瓦屋根などは交換することをオススメします。軽い屋根材としては化粧スレートやガルバリウム鋼板、アスファルトシングルなどが代表的ですが、瓦が好きな方には軽量瓦という選択肢もあります。
診断費用・工事費用の相場
弊社の耐震診断は無料で、工事費用は100～500万円ほどが相場です。
工事費用は規模によって異なり、家の構造を残したまま補強する場合は費用を安く抑えられます。
例えば、「基礎の補強」「シロアリ被害で劣化した部分の修理」「耐力壁を１面入れる」場合、100万円ほどで施工可能です。
対して「外壁の塗り替え」に加えて「瓦屋根を外して下地を作り直し、板金の軽い屋根材に交換する工事」が必要な場合、屋根だけで300万円ほどかかります。
家の構造部分を壊すような大掛かりな工事が必要になった場合、費用はさらに上がります。
例えば、「構造部分の造り直し」にプラスして「基礎の補強」「シロアリ被害部分の修理」「耐力壁を複数入れる」工事をした場合、500万円ほどかかるのが通常です。
このように工事の規模によって費用が変わるため、弊社ではお客様のご要望に合わせてご提案しています。
補助金・助成金
さいたま市では戸建て住宅の耐震補強に助成金を出しているので、工事にかかる費用を抑えることができます。
対象となるのは「昭和56年5月31日以前に工事着手し、建築された戸建て住宅」かつ「耐震診断の結果安全ではないと判定されたもの」です。
限度額は120万円で、そのうち最大2０万円を耐震補強設計に、最大100万円を耐震補強工事に充てられます。
補助金や助成金の額は自治体によって異なるので、気になる方はお住まいの自治体に問い合わせてみると良いでしょう。
笠巻工務店の強み
木造住宅の耐震補強をお考えの方は、笠巻工務店にお任せください。
弊社は宮大工として神社仏閣の修繕・新築工事を請け負ってきた木造建築のプロフェッショナルです。
経験に基づいた確かな技術と知識があるため、安心・安全な耐震補強を実現できます。建物の構造を熟知しているため、既存の材料を利用しながらコストを抑えることも可能です。
耐震診断は一級建築士・木造耐震診断士の資格を持つ社長が行うのも弊社ならではの強み。
外から見えない部分まで細かく調査したあと、お客様に合った耐震工事プランをご提案しています。
安心して長く住み続けるためには、お家の耐震性が重要です。
「家の耐震が不安」「詳しく調べてほしい」という方は、お気軽に笠巻工務店にお問い合わせください。